日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の山下泰裕会長（６６）は２６日、都内で取材に応じた。インド・ムンバイで行われた国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）総会で、３０年と３４年の冬季五輪について条件が整えば、同時に決める案が承認されたことを受けて、３４年以降の招致を目指している札幌市の秋元克広市長とオンライン会談し、今後について協議を行ったことを明かした。

　「３４年も極めて厳しい。今後どうしていくか、しっかり検討しないといけない」

　この決定により１１月末からのＩＯＣ理事会で、３０年、３４年大会の開催地が同時に絞り込まれる可能性がかなり高くなった。１１日に３０年招致を断念し、３４年以降を目指すことを表明したばかりの札幌にとって、早くも３４年は絶望的な状況に。山下会長は１１日の札幌市との合同会見で同時決定について「そういう情報もあるが可能性は低い」と語っていただけに、ＪＯＣの情報収集能力への失望の声もあるが「結果がこうなったからには、見通しの甘さ、力不足という批判は甘んじて受ける」と、反省した。

　今後は３８年大会も招致を続けるのかが焦点となる。山下会長は「１５年先で、決まっても７、８年後になる。世の中も変わっている。遠い感じがする」と、語った。