高校スポーツの全国大会が年末年始にクライマックスを迎えた。取材現場の舞台裏を描く新企画「記者が見た　スポットライトの裏側」。今回は、少子化や部員不足に直面する競技のさまざまな取り組みに着目する。桐蔭学園（神奈川）の優勝で幕を閉じた第１０３回全国高校ラグビー大会で、若狭東・敦賀工（福井）は合同チーム初の花園出場という１つのエポックを築いた。少ない部員で全国大会を目指すチームの道しるべとなるだろうか。

　花園初の合同チームだった若狭東・敦賀工は１回戦で目黒学院（東京第２）に敗れたが、部員不足に悩むチームの代表として歴史を刻んだ。公式戦出場に最低１５人が必要な競技で、地方には部員集めに苦慮するチームが多い。若狭東は新チーム結成時は１５人に満たず、部員３人の敦賀工と合同チームを組んだ。昨年４月に新入生８人が入部し単独で２２人になったが、半年間ともに練習したつながりは固く、今大会も合同チームを継続した。

　初戦で目黒学院に７－６２で敗れたが、朽木雅文監督（５１）は「これ（合同チーム）が普通になれば、大会に出るチームも増えると思う」と花園に出場できたことに意義を感じていた。少子化の影響を受け、２０００年度から合同チームの参加が認められた。現在ほとんどの都道府県大会に合同チームが名を連ねる。一方で単独出場の可能性を模索する学校もある。

　部員１５人で同校初の初戦突破を果たした高松北は、香川県教育委員会が２１年度から開始した「せとうち留学制度」で部員を募集。ラグビーだけでなく特色ある学科や部活動を希望する生徒に同県内への進学を認める制度で、今大会は１５人中６人が同制度の県外留学生だ。さらに３年生の元野球部員４人を加え、ぎりぎりの人数をそろえて大会に参加した。

　高木智監督（５７）は「強豪校は部員数１００人超だが、高松北に来ればレギュラーで花園に出るチャンスがある」とバックアップに感謝。故障者が出て出場可能選手が１４人となり２回戦は棄権したが、部員不足を解消する上で一つの可能性を開いたといえるだろう。

　他の競技も時代とともに少子化対策が進んできた。日本高等学校野球連盟では、統廃合を控える学校を対象とした「連合チーム」制度を９７年にスタートさせた。１２年夏からは部員不足（８人以下）の学校同士が集まることも認められた。連合チームの甲子園出場はまだ実現していないが、２１年センバツでは北信越地区推薦校として富山北部・水橋（富山）が選考委員会にかけられた。

　全国高校駅伝も参加校はピーク時に比べ半減した。男子は８５年に２２０５校だったが２３年は１０６０校。女子は９１年の１３４４校が２３年は７１３校だった。大会実行委員会によると、個人の実力が成績に反映されやすい競技の特性上、合同チームの出場を認める方針はないという。救済措置として２４年からは全国大会出場校を４７都道府県代表に地区大会代表１１校を加えた計５８校とし、出場機会を広く与えることになった。

　少子化対策は正解のない課題。競技の特性を見極めながら柔軟な対応が必要だ。大会は部活動の集大成。常にアスリートファーストであってほしい。（デイリースポーツ・中野裕美子）