日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）は９日、東京都内で理事会を開き、ｅスポーツに関する検討プロジェクトを立ち上げ、活動方針の協議に入ることを報告した。国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）による大会創設など、五輪での採用に向けた動向を踏まえ、ＪＯＣとしてのスタンスを明確化する。

　プロジェクトは弁護士の酒井邦彦副会長を座長とし、国内の現状や課題を整理。６月の理事会で活動方針を報告することを目指す。ＪＯＣが担う選手強化や大会派遣、国内統括団体である日本ｅスポーツ連合との関係などを議論する見通しだ。

　巨大市場を背景にスポーツとして扱う動きが加速しており、国内の体制整備が急務となっていた。