新型コロナウイルスの感染が広がり、映画館が続々と休館に追い込まれている。補償なき自粛とあって、長期化すれば経営基盤の弱い「ミニシアター」が、そのまま閉館となってしまう可能性も否定できない。なんとか支えられないかと映画人たちが立ち上げたのが「ＳＡＶＥ　ｔｈｅ　ＣＩＮＥＭＡ『ミニシアターを救え！』プロジェクト」。政府に支援要請すべく俳優の井浦新（４５）らの呼びかけで署名を募り、拡散を続けている。

　プロジェクトの呼びかけ人を務める井浦は「観客と作品の架け橋となる映画館は、特別で大切な場所。ミニシアターが存続の危機に追い込まれています。映画館の灯火（ともしび）を消さないために、賛同と拡散のご協力を、何卒（なにとぞ）よろしくお願い致します」と切に望んだ。

　全国的に映画館の休館が相次ぐ中、深刻なのが独立資本で零細の多いミニシアターだ。アップリンクの浅井隆社長によると、都内で運営する２劇場の収入は以前の９割減まで落ち込んでいたという。

　７日の緊急事態宣言を受け、現在は休館しており「補償なき自粛が１カ月続くようなら、もう死ぬしかない」と苦しい内情を明かす。どの映画館も３月上旬から客足が遠のき、観客ゼロでの上映など崖っぷちの状態で営業していたところに追い打ちをかけられた。

　ミニシアターは商業ベースではない多種多様な作品の受け皿で、新人監督の登竜門でもある。危機感を抱いた映画人たちが４月３日にオンライン会議を行い、６日に立ち上げたのが「ＳＡＶＥ　ｔｈｅ　ＣＩＮＥＭＡ－」。政府に向けた要望書への署名を募り、支援金の助成を求めていく。

　井浦以外にも女優の安藤サクラや「万引家族」の是枝裕和監督、「カメラを止めるな」の上田慎一郎監督らが呼びかけ人となり、１３日からはクラウドファンディング「ミニシアター・エイド基金」も始まる。

　旗揚げに携わった「風の電話」の諏訪敦彦監督（５９）は「欧州ではアートハウス系の映画館に助成があるが、日本は自助努力でギリギリやってきたところにコロナが直撃した。ミニシアターは表現の多様性を支えてくれる場所で、できればあった方がいい場所ではなく、なければいけない場所」と訴えた。