テレビ朝日系「羽鳥慎一のモーニングショー」が１４日、東京・世田谷区が実施したコロナ感染後の後遺症に関するアンケート結果を報じた。対象は、４月１５日時点でコロナ感染により区内の病院に入院していた８９５９人中３７１０人からの回答。後遺症「ある」が４８・１％と半数近かったことに、日本医科大学特任教授・北村義浩氏は「コロナというのは、ただの風邪ではない」と、改めて徹底した感染対策を呼びかけた。

　調査によると、後遺症「ある」が４８・１％、「なし」は４９・３％、「無回答」が２・５％。年代別では３０代、４０代、５０代が、それぞれ５３・０％、５４・２％、５４・６％と５０％を超えた。症状別の割合では嗅覚障害が５４％、全身の倦怠感が５０％、味覚障害が４５％、せき３４％、息苦しさが３０％などとなっている。

　また、結果から見える傾向として、１０～３０代は嗅覚障害が最も多く、４０代以上は倦怠感が最多。８０代の３割近くが睡眠障害や記憶障害があるとしている。

　感染症学が専門の北村氏は「この時点ではまだデルタ株はほとんどはやっていなかったので、当時最もはやっていたアルファー株の後遺症について我々は見ているということ。２つ目はもっと長い、例えば６カ月たったら、とか１年たったらどうなるかという結果まで見ているわけではない」とアンケート結果を見る上でのポイント２点を指摘。

　その上で「コロナっていうのはただの風邪ではない。治った後の我々の生活はどうなるのかという心配があるし、棒グラフを見てても若い世代も軽く済むというのは勘違い。非常に高い数字が出ている」と厳しく話した。

　欧米のデータでは、後遺症が半年以上残るという人は「１、２％から１０％ぐらい」に下がるというが、北村氏は「いま日本でだいたい１５０万人規模で感染者がいますから、仮にその半分というと７５万、半年たってもっと少なくなったとしても１０万ぐらい。あるいは７～８万人単位で何か生活に支障がある方がいるという意味では、我々の生活に非常に負荷の高い疾患。もう一回見直して、対策のシステムを考えた方がいいと思う」と問題提起した。