お笑いコンビ・爆笑問題の太田光が１７日、ＭＣを務めるＴＢＳ系「サンデー・ジャポン」に出演し、ジャニーズ事務所所属タレントのＣＭ契約についての見直しドミノについて疑問を投げかけた。

　ジャニーズ事務所は１３日、創業者・故ジャニー喜多川氏による性加害問題について、被害者救済策を公表。被害者救済委員会や補償窓口を設置する他、今後１年間、所属タレントの広告や番組出演料などは全額タレントに支払い、事務所の報酬は受け取らないことも発表した。ただ、ジャニーズ所属タレントが出演しているＣＭについては、各企業が契約を更新しないことを続々と発表している。

　１４日には元所属タレントらが参加する「ジャニーズ性加害問題当事者の会」が、企業などへの要請書を公表。人権を重視した姿勢に感謝し「取引停止が事務所の対応の是正につながる側面がある」とする一方で「取引を直ちに停止することを希望するものではない」と慎重に検討した上での対応を求めた。

　太田はこの「当事者の会」の要請について、夢を追っている「現役のジャニーズ」メンバーに配慮したものだと分析した。一方で「企業にその声が届くかっていうと、なかなか届かない」と指摘。「企業が見てるのは彼ら（被害者の会）じゃなくて海外ですよね。国際的にどう思われるか。海外だけを見ているようにぼくは見える」と持論を語った。

　続けて、企業によるＣＭ契約の見直しが、東山紀之らが今月７日に行ったジャニーズ事務所の会見の後だという点を指摘。「ジャニーズが加害があったことを認めたから。あの（会見の）時に（加害を）認めてなかったら、契約が続いてた可能性がある」と、ジャニーズ側の“判断待ち”だったとした。さらに「企業が言ってる『人権』って一体何なんだろう」と疑問も付け加えた。

　「コンプライアンスとかガバナンスっていうんだったら、もっと前に、例えば文春との裁判で性加害があったっていうことが決まった時に分かってたことだから、そん時に『おたく（ジャニーズ事務所）と契約結ぶには、この疑いを晴らさなければ、契約は今後継続できませんよ』みたいなこともやれたはず」と説明。企業側の対応が「受け身になってる」とし「企業が使う『人権』っていう言葉に浮ついたものを感じるって太蔵君が言ってたんですけど」と責任転嫁で笑いを交えつつ、首をひねっていた。