吉本興業は２４日、公式サイトで松本人志をめぐる週刊誌報道等に対する対応方針を発表した。昨年１２月２７日発売の週刊文春が報じた内容について、同日、吉本が「当該事実は一切なく」と記事を完全否定したことについて、「当初の『当該事実は一切なく』との会社コメントが世間の誤解を招き、何を指しているのか不明確で混乱を招いたように思う」と一気にトーンダウンした。松本自身は今月８日、自身のＸで「事実無根なので闘いまーす。」と投稿していた。

　２４日の読売テレビ・日本テレビ系「情報ライブ　ミヤネ屋」では、吉本の発表を受け、特集。ＭＣの宮根誠司は「当初の、文春が報じた直後の（吉本の）コメントと今回のコメント、かなり違ってると思いますが」と発言。企業の危機管理に詳しい桜美林大学准教授・西山守氏は「『当該事実が一切ない』という当初のコメント自体が勇み足だったのでは」と指摘。「（吉本側が松本に）当該事実はない、というのをどこまで確認したのか。あとでいろいろなこと（文春の第２弾、３弾）が出て、当該事実はない、と言い切れなくなってしまったのでは」と推察した。

　宮根も「（吉本の声明が）ガラッと変わったような気がする」と語った。元大阪地検検事の亀井正貴弁護士は「記憶というのはなかなかあいまいなものなので、さらに検証した上じゃないと発表するのはまずかったと思います」と吉本側の初動のまずさを指摘していた。