米大リーグ機構（ＭＬＢ）と選手会による労使交渉が２６日（日本時間２７日）、フロリダ州ジュピターで６日連続で行われたが、合意できなかった。米大リーグは昨年１２月からロックアウト（オーナー側による球団施設封鎖など）に入っており、ＭＬＢは２８日までに合意できなければ、３月３１日に予定している開幕の延期と短縮シーズンの実施、さらには選手の給料削減を通達している。

　スポーツサイト「アスレチック」のドレリッチ記者らのツイッターによると、この日は選手会が包括的修正案を提示。主要争点でもある課徴金（ぜいたく税）の総年俸基準額や、メジャー在籍２～３年目の選手の年俸調停権取得の割合などで譲歩する姿勢を見せたが、最低保証年俸は７７万５０００ドル（約８９５０万円）を譲らず、依然としてＭＬＢ側の６４万ドル（約７３９０万円）と大きな開きがある。

　同記者は「選手会の提案に対するＭＬＢの反応はひどいもので、選手会は激怒していた」と双方の様子を描写。現時点であす２７日の交渉は予定していないとし、「月曜日（２８日）までに話し合いを終わるのは難しそうだ」と悲観的な見方を示した。