反ドーピング研究に各国政府支援 645万ドル

 【ロンドン共同】国際オリンピック委員会(IOC)と世界反ドーピング機関(WADA)は18日、反ドーピング研究の基金に世界各国の政府が計645万ドル(約7億7千万円)を財政支援すると発表した。日本のほか、米国やフランス、中国、韓国などが拠出を約束し、IOCの基金と合わせ、計1300万ドル規模になる。

 IOCのバッハ会長は「反ドーピング活動への資金は負担でなく、五輪の将来への投資と考えるべきだ」とコメント。WADAのリーディー委員長は「基金は反ドーピング研究への大きな後押しとなる」と各国の支援を評価した。

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