プロ野球が、３月１５日までのオープン戦７２試合を無観客試合とすることを決定した。

　新型コロナウイルスの感染拡大を受け２６日に都内で行われた臨時の１２球団代表者会議後、プロ野球の斉藤惇コミッショナー（８０）が「ファンのみなさまには大変申し訳ないと思っておりますが、苦渋の決断をしたところであります」と話したように、難しい判断だったことは間違いない。

　オープン戦は開幕前の貴重な実戦の場だ。選手に意見を聞いた球団の中には「オープン戦なしで開幕を迎えるのは難しい」という声も上がったという。今夏に控える東京五輪への影響も考えると、ギリギリの判断だったことがうかがえる。

　ただ、それは３月２０日の開幕を前提とした最善策であり、感染拡大を防ぐためのベストな策ではない。ＪリーグやＢリーグといった他のプロリーグは一定期間内の試合延期を決めたことと比較すれば、試合開催のために飛行機や新幹線で移動を伴う選手、スタッフの感染リスクは存在する。

　だからこそ、試合開催を決めた今後の対応が鍵になるだろう。代表者会議に出席した楽天・立花陽三球団社長は「ここで終わりではないので、これからもしっかり議論していくことが大事だと思う」とした。重要なのは、まさにその点だ。

　楽天では春季キャンプ中の１５日から、キャンプ地・沖縄で感染者が出たことを受けてサインや握手といったファンサービスを自粛。選手、関係者の外出規制も行い、球団では職員のテレワークも検討しているという。そうした徹底した取り組みをもってしても、感染を防げる確証はない。

　選手やスタッフ、球団関係者が感染した場合もそうだが、さらに選手の家族に感染者が出た時に、その選手の扱いをどうするのか－課題は山積みだ。有事の際に混乱を最小限とするためにも、細かな面まで早急なルール作りが求められる。

　週明けからは、専門家を交えて１２球団が参加する対策委員会が本格的に動き出す。「レギュラーシーズン１４３試合の実施を最優先に検討をしていきたい」と斉藤コミッショナーは話したが、選手や関係者、その家族の安全を守るために、徹底した議論を願いたい。（デイリースポーツ・中田康博）