助成金の不正流用疑惑が出ている日本ボクシング連盟（山根明会長）に対し、都道府県連盟の幹部や元選手ら関係者３３３人がスポーツ庁や日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）、日本スポーツ協会などに郵送で提出した告発状に対して、日本連盟は３０日夜、公式ホームページで反論した。

　告発状がＪＯＣ等に提出されたことについて日本連盟は「アマチュアボクシングファンの皆様、選手の皆様、関係者の皆様に、多大なご迷惑をおかけしたこと、まずお詫び申し上げます」と謝罪したが、告発状に記載された事実関係については「事実と異なる部分が多くあり、そのため、一連のマスメディアにおける報道も、正しい事実関係を反映しているとは言えません」と反論した。

　その上で今後について「告発状に対するＪＯＣ等の判断を待って、当連盟としての方針、対策を講じていく所存です」とした。

　告発状を送付したのは都道府県連盟の有志による「日本ボクシングを再興する会」で、告発状は「アスリート助成金の不正流用の教唆および隠ぺい」「試合用グローブ等の不透明な独占販売」「山根会長の暴行疑惑」など１３項目から成っている。

　２０１６年リオ五輪に男子ライト級で出場した成松大介選手＝自衛隊＝への助成金２４０万円が、日本連盟の指示で３等分されて別の２選手に８０万円ずつ渡されていた不正流用の疑いも指摘されている。