プロレス７団体のレスラーと関係者が１５日、衆院議員会館を訪れ、プロレスラーでもある馳浩衆院議員（５８）＝自民＝に新型コロナウイルス感染症問題に関する簡易検査キットの早期普及と年間契約選手の休業補償の要望書を提出した。

　最大手の新日本プロレスとスターダムの親会社である株式会社ブシロードの木谷高明取締役の呼び掛けに応じて、全日本プロレス、ノア、ＤＤＴ、ディアナ、東京女子が参加した。

　木谷取締役は、簡易検査キットに関しては、プロレス関係者が利用できれば、接触が生じるスポーツであることから開催が難しい無観客試合、少数の観衆を集めての大会も「理論的には可能になる」と説明。休業補償に関しては、年間契約を結んでいる選手を「中途半端。社員でもない。フリーでもない。どこにも補償（の対象）に当たらない」といい、正社員相当の扱いで受給できることの検討を求めた。

　また、新日本プロレスの棚橋弘至、全日本プロレスの諏訪魔、ノアの丸藤正道、ＤＤＴのＨＡＲＡＳＨＩＭＡ、スターダムの岩谷麻優、ディアナの井上京子、東京女子の坂崎ユカと各団体の主力はレスラーの窮状を説明。諏訪魔は「道場では時間を分けて、選手が密集しないようにしている。ジムも閉鎖して、ランニングをするにしても人がいっぱいで」と、厳しい練習環境を語った。

　これらを受けて馳議員は、休業補償については、自身もプロレスラーであることから「雇用形態は分かっている。対象に含まれるはず」と話し、「１人１人が手続きをするのは難しい。ウチの馳事務所に問い合わせていただければ、つなぎ役はさせていただく」と協力することを明言した。

　簡易検査キットについては、「（検査は）医療機関において行うもの。勝手に使って、大丈夫ですよ、と言うものではない」と説明し、２０日以降に１時間で検査できる簡易検査キットが発売されることから、「各団体も医療機関と提携しているはず。誰でもできるものではないが、基本的には医療機関で受診した後に活用されることになるので、そのことを踏まえて対応していただききたい」と回答した。

　提出を終えた木谷取締役は「主張して、聞いていただいて、ご理解いただいたのはよかった。上出来だと思う」と満足げに話した。