2017.03.20

ジャパネット、Ｊ２長崎全面支援　株式１００％取得の意向

記者会見するジャパネットホールディングス創業者の高田明氏（左）＝２０日午後、長崎市

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　経営が悪化しているサッカーＪ２のＶ・ファーレン長崎は２０日、株主への説明会を長崎市で開き、筆頭株主で通信販売大手のジャパネットホールディングス（長崎県佐世保市）が、全株式取得の意向を示した。今週中に書面で回答を受け、取得を始める。４月にも選手らの給料未払いが生じる可能性があったが、回避できる見通し。

　ジャパネットによると全６３組のうち、７０％以上を保有する３１組の株主が参加、おおむね好意的な反応だったという。創業者の高田明氏は「県民のために一肌脱いで頑張る」と語り、Ｊ２長崎の荒木健治会長は「県内事業者で経営してもらえる流れを作れて良かった」と述べた。