Ｊリーグが１５日、臨時理事会を開催し、ウェブ会見を開いた。新型コロナウイルス対策に力を注ぐため、すでに発表していた「中期計画２０２２」を凍結し、今年と来年（２０２１年）に全てのリソースを割くことを村井満チェアマンが明らかにした。

　村井チェアマンは、中期計画の中でＪリーグＩＤの登録者を３００万人に伸ばすことや、Ｊ１で満員になる試合を１２０試合つくるなど、リーグを発展させるための目標を定めていたことを例示。その上で「いったん、この２０年、恐らく２１年もコロナ対策に全てリソースを集中して」備えていくとした。

　具体的には、本部長のような重要な人事、一定額を上限にコロナ対策費を理事会に諮らず執行できる権限など、スピード感を持った対策ができるようにはからった。チェアマンや業務執行理事に権限が授権され、その後の報告義務を負う形になった。

　村井チェアマンはこの日の理事会で「承認をいただいた」としている。