Ｊ１神戸の徳山大樹社長（３２）が２９日、オンライン取材に応じ、Ｊリーグが２８日に開示した２０２０年度経営情報について説明した。

　神戸は営業収益が４７億１４００万円となり、Ｊリーグ史上最高を記録した１９年度の１１４億４０００万円から大幅に落ち込んだ。突出した選手の年俸総額や新型コロナによる影響もあり、営業損失は５１億３１００万円となったが、特別利益５２億５０００万円を計上して当期純利益は４１００万円の黒字を確保している。

　徳山社長はコロナの影響で入場料収入の減少などさまざまな要因があったとしながら「広告収入が減ったというところが一番大きな要因」と説明。１８、１９年と親会社の楽天グループがＪ１神戸を活用したプロモーションを積極的に行っていた中で、コロナということもあり広告活動の減少が大きく影響。スポンサー収入は１９年度の約７４億円から約５７億円減の約１７億円に落ち込んだ。５２億５０００万円の巨額の特別利益については楽天グループからの支援ということで「基本的にはそのようなお考えでいいと思います」と答えた。

　元スペイン代表ＭＦイニエスタの推定年俸約３３億円など人件費約６４億円は、２位の名古屋の約３５億円を大きく離してリーグ１位。今回の決算を受けて、チームの編成方針に影響が及ぶのかということについては「なかなかセンシティブな部分なのでお答えできない部分もありますが、当然ながら厳しい状況というのは変わらない。いかにチームが勝つために本当に必要なポジションであったり、必要な選手、勝つために最適な方法をとるということはより一層意識しないといけない」と話した。それでもアジアナンバー１を目指すという目標は変わらないと強調し、「そこに必要な補強であればもちろん行います」と明言した。

　今季も緊急事態宣言による無観客試合など厳しい状況は続く。「コロナ禍もそうですし、アフターコロナというところも見据えて今まではスタジアムに来場してもらって体験してもらう、商品を買ってもらっていたところを、変えていかないといけない」と語る。オンラインを通じた体験サービスなどにも新たに取り組んでいくとした。