降雪地の施設整備に20億円 サッカー、田嶋会長が公約
日本サッカー協会の田嶋幸三会長が1日、東京都内の共同通信社で講演し、任期4期目の公約に降雪地帯で冬季も活動するための施設整備費20億円を用意する方針を掲げたことを明かした。同会長は既に信任投票で続投が固まっており、今月の評議員会、理事会を経て上限の4期目を迎える。予算の編成は今後、協会内で討議する。
春に開幕するJリーグのシーズン移行について問われ、現状と大幅に開催期間が変わらない日程を模索すると同時に、降雪地帯でも1年を通して活動できる環境整備の必要性を強調。「それを公約にして(引き続き)会長の候補者に選ばれた。実行したい」と述べた。