Ｊリーグは１８日、都内で実行委員会を開催し、秋春制へのシーズン移行について議論し、Ｊリーグの事務局としてシーズン移行を前向きに進めていく意向を各クラブ代表者に伝えたことを明かした。

　１０月上旬にＪ１、Ｊ２、Ｊ３各カテゴリーでの分科会の結果を踏まえ、Ｊリーグ・窪田慎二執行役員は「リーグとしてシーズン移行をポジティブに捉えていることを（６０クラブ代表者）に伝えた」と説明した。野々村芳和チェアマンも、会議の中で同様の方向性を示す発言があったという。

　降雪地域のクラブへの対応や、通常年度と異なるために生じるスタジアム確保などの課題が残されており、窪田執行役員は「すべてのクラブの合意を得られるような課題解決の提案をさせていただくことに、全力を尽くしていきたい」とした。

　これまでのフラットな姿勢から移行へ前向きな方向性を示すことで、各６０クラブとの議論も加速させていく構え。順調ならば１２月の理事会で秋春制へのシーズン移行が決定され、現行案では最も早くて２６－２７年シーズンから移行となる予定だ。