キャバクラが食券制になるんだって！？夜の盛り場でそんな話を聞いて耳を疑った。なんでもＳＮＳで話題になっているのだという。さっそくパソコンを開いた。ツイッターでは「２０２０年から税務署の指導で全国のキャバクラが食券機制になると、ＮＨＫのニュースで報じられた」というツイートが１月後半から２月に入っても続き、今も拡散されている。真偽はともかく、話題になっていることは事実。裏取りをし、その背景を探った。

　その書き込まれた内容以上に反響があったのが、大学の学食やラーメン店にあるような食券の券売機の画像が添付されていたこと。食券のボタンには「ドンペリ４００００円」など高価な酒の銘柄が書かれており、一足先にキャバクラに導入された“物証”であるかのような印象を見る人に植え付けたようだ。

　投稿者には経営者も兼ねる“カリスマキャバ嬢”や業界にいたというプロフィールの女性らも含まれており、中にはリツイートが１万５０００件、「いいね」が２万５０００件以上という人もいた。

　書き込まれたコメントを見ると、「先払いなら『頼んだ覚えない』という押し問答はおこらない」という肯定的な意見の一方で、「諭吉１枚いれるごとに夢からさめそう」「高いお酒ってその場のノリで頼んじゃう所に面白さがあるんだけどな」「買いにいかされる間に冷めてしまう」といった声もあった。

　ネット上では「まとめサイト」まで登場。「税務署」「ＮＨＫ」「２０２０年」という３つのキーワードによって信ぴょう性をアピールしていた。不明瞭な売り上げをクリアにして税収入を確保したい税務署の意向や、２０年の東京五輪に向けて綱紀粛正を図りたい行政や警察の思惑があるのではないかと想定させる時代背景も“キャバクラ食券制”説を後押ししたようだ。

　そこで、税務署の上部組織である国税庁と、報道があったとされるＮＨＫに事実関係を確認した。国税庁の広報担当は「その内容自体を存じておりませんので、お答えしようがありません」と事実関係を否定。ＮＨＫにも質問状を送ったが、広報部からは「ご指摘の内容を報道した事実はありません」という回答が返ってきた。

　結論は「事実無根」。確かにニュースの放送日時も明記されていなければ、券売機画像の出元も不明。ソースがあいまいなまま、ネット上で情報が独り歩きしていたわけだ。

　ただ、ツイートが拡散されて話題になったことは事実。酔った勢いでボトルを入れたはいいが、会計時に目の玉が飛び出るような金額を提示されて酔いが覚めた男性客の苦い思い。税務署の動きや東京五輪を前にトラブル回避の対策に腰を上げなければという経営者側の意識。それらが混然一体となって顕在化したのが、今回の「キャバクラ食券制導入」という“都市伝説”だったのかもしれない。（デイリースポーツ・北村泰介）