国際連合の専門機関、世界観光機関（本部マドリード）によると、スペインは昨年８３００万人の外国人観光客が訪れ、フランス（約８９００万人）に次いで世界２番目の観光大国となっている。一方で観光客増加により複数の軋轢（あつれき）が生まれたり自治体が法的制限を設けざるを得なくなる弊害も。観光客が増えて、今後も東京五輪などでさらなる増加が見込まれる日本で起こり得る現象について考える。

　２０１７年１月、バルセロナ市は中心地に新たなホテル設置を禁じる法令を制定した。さらに宿泊施設の密集している地区でその数を減らしていく方針を明らかにした。同時期、リゾート地として観光が主要産業となっているバレアレス州でも地域内の旅行者の受け入れ枠を現状の６２万３０００人として上限設定、今後は段階的に減少させて行くとしている。

　この現象は、捌けきれないほどの観光客がスペインへ押し寄せていることの証明になる。ドイツの大手旅行代理店ＴＵＩ（トゥイ）はその代表責任者が「スペインは非常に旅行者であふれている」との見解を示すとともに「要求が高く価格も高いのなら別の観光地が利を得ることになるだろう」と、消費者へ他の選択肢を選ぶよう促すかのような発言をしている。

　同国では２０１６年、一般住居の観光利用による受け入れ可能数（約３６万２５００人）が初めてホテル（３３万人）を上回った。ホテルの数字は４年前と比べて横ばいなのに対し一般住居の観光利用は１７倍以上に膨れ上がっているだけに、近年スペインでの観光客増加の一翼を担ってきた。エアーＢ＆Ｂに代表されるこの新興システムは、伸びが急激なだけに様々な形で弊害が出ているのも事実。地域住民の中に観光客が入り込む形になるだけに「旅の恥はかき捨て」よろしく羽目を外す行動に業を煮やし地元住民が抗議行動を起こすケースや未登録のままで住居を観光使用するなどの問題もあり、ホテル業界との軋轢も生まれている。

　既存システムと新興システムとの相容れない関係ではタクシー業界と運転手付きレンタカー（ＶＴＣ）の緊張関係もある。今年１月にはマドリードを中心にタクシー運転手で作る労働組合が無期限ストライキを実施。国際見本市の会場付近をタクシーで封鎖するだけではなく、ＶＴＣの車両を追跡して走行不能な状態に追い込んだとして二人のタクシードライバーが逮捕される事件も起こっている。

　他にも多すぎる旅行者の流入により複数の問題点が出ている。スペインの主要都市での住宅価格・賃料の値上がりにつながっているとの意見があるほか、都市部の交通渋滞と大気汚染、果ては深刻な水不足との関連を指摘する声もある。

　近年では、かなりの数の旅行者の訪問が居住者側の嫌悪感を招くケースもある。スペインでは「トゥーリスモフォービア」という造語も登場。旅行者拒否反応といった意味で、トゥーリスモ（観光）とフォビア（恐怖症）を組み合わせたものだが、「恐怖症」という危険回避といった枠を飛び出し、さらに攻撃的な行動に出る手合いも出てきてしまった。

　過激派グループは観光地に旅行者を非難するようなスプレー書きのメッセージを残したり、地元民の生活改善を優先するよう求める座り込みを実施。さらなる強硬派は街中に駐車中のレンタカーを標的として、タイヤに穴を開けたり、フロントガラスを割るといった“実力行使”を展開。夜中に白装束・マスク姿でのこういった行為をビデオ撮影し、「活動報告」よろしく自身のソーシャルサイトに掲載している団体も存在している。

　また、ヴェネツィア（イタリア）では中心部でホテルが乱立、住宅価格の高騰など不都合な点ばかりな状況から居住者が郊外または別の町へ移り住み事実上の街機能が立ち行かない現象が発生。「町の中心部がテーマパーク化する」との危惧の声が上がっている。

　以上の問題点から、数の多さが正義、とばかり無計画に大量の旅行者を受け入れてきたこれまでの観光業界のビジネスモデルを根本から見直すべき時が来た、とする専門家の意見がある。

　これらはヨーロッパで起こっている現象であり、日本で同じことが起こるとは考えにくい。例えば夏にビーチでのんびり型のバカンスが当地の主流だとすれば、日本人の一般的な嗜好は時期にしろ、場所にしろ、スタイルにしろ、むしろ共通点は少ないとも言える。ただ法整備といった中長期的な計画づくりで未然に防ぐことが可能な問題があるとすれば、旅行者ＶＳ地域生活者といった敵対構図を緩和できるのだろう。それらを含めて「おもてなし」となる日が近い未来に待っているのかもしれない。

（デイリースポーツ・島田徹通信員）