新型コロナウイルスの感染拡大は、子育て世帯や妊娠を望むカップルに大きな意識変化をもたらしています。特に年齢的なタイムリミットを感じている人や不妊治療を続けている人にとって、今は妊活を続けるか否か決断を下せない状況ではないでしょうか。一方で、筆者夫婦はコロナ禍のタイミングで第2子の妊活を決意。現在、妊娠7カ月に入り来年2月の出産を予定しています。今回は妊活を決めた理由やコロナ禍における妊娠生活や出産について筆者なりの考え方をご紹介します。

■「そろそろ第2子を」と考えた矢先の新型コロナ流行

もともと子どもは2人欲しいと思っていた筆者夫婦。2018年8月に第1子を出産して1年半が経とうとしていた今年2月、夫婦で「そろそろ第2子のことも考えようか」と話し合っていました。

しかし、その直後に新型コロナウイルスが日本でも感染拡大。当時は今ほどコロナに関する情報もなく、妊婦や子どもの感染リスクなどもわかっていなかったため、とりあえず妊活は保留することに。そして、そうこうしているうちに3月には全国の小中学校と高校などが一斉休校となり、緊急事態宣言が出た4月以降は子どもが通う保育園も基本的には休ませなければならなくなりました。

ここまでくると妊活どころではありません。緊急事態宣言が出ている間は子どもを家で見ながらの在宅勤務で夫婦ともにヘトヘトです。そして筆者は毎日のようにテレビやネットで感染状況や安全についてのニュースや情報を確認しつつ、頭の片隅には常に「いつ頃になったら妊活を始められるだろうか」という問いが巡り巡っていました。

■コロナ禍の妊娠や出産におけるリスクを夫婦で分析

そして6月に入り、緊急事態宣言が解除されます。その頃、改めて夫婦で第2子をもうける上での話し合いをしました。2歳差きょうだいを望んでいる筆者としては、今すぐにでも妊娠して来年の春までに出産したい希望があります。その希望を夫も汲んでくれていました。

そこで、夫婦で行ったのは現状を含めたコロナ禍における妊娠や出産の分析です。まず、妊婦や新生児のコロナ感染における重症化の例は世界的に見ても少ないこと。また、コロナの終息やワクチン開発の目途はとても不確かであること。そして会社員の夫は緊急事態宣言が解除されてからは通常の出勤に戻ったものの、筆者はフリーランスのためにほぼ在宅勤務であること。少なくとも、筆者が可能な限り自身と胎児のコロナ感染を防ぐ妊娠生活を送ることは可能です。

なによりも、里帰り出産でも住んでいる地域での出産でもどちらでも対応が可能であること。1人目の時に里帰り出産をせず、また夫の立ち合い出産も希望しなかった筆者。当時、産後の数日間は実家から母親が手伝いに来てくれました。しかし、2人目でもしそれが叶わなかったとしてもお金を払ってベビーシッターをお願いしたり地域の産前産後サポートを利用したりといった選択肢があれば乗り越えられそうだと結論付けたのです。

■少し楽観的に考えるくらいがちょうどいい

こうした分析を経て、筆者夫婦が選んだのは「コロナ禍は続くだろうけど、うちは第2子を作ろう」ということでした。そして無事に妊娠し、今に至ります。2人目ということもあり、妊活に際して筆者夫婦は少しポジティブに物事を捉えてきました。

妊娠を報告した友人の1人から「コロナ禍で妊娠、出産したら“コロナベビー”なんて呼ばれて後ろ指を指されるのではないか」と心配されましたが、筆者は「私だって産まれてからずっと“平成生まれ”とか“ゆとり世代”とか呼ばれてきたけど、そんなの気にしない強い子に育てる！」と笑って言い返しました。

また、多くの人が今妊娠を戸惑っている現状も指摘されています。そのため、きっと来年に生まれる子どもの出生率は大きく下がるでしょう。つまり、来年生まれる子どもの受験や就職活動における倍率もグッと下がるはず。人口の多い世代だと競争率が上がって大変な思いをすることもあると考えれば、来年生まれる子どもは将来的に少し生きやすくなるかもしれません。

1人目を産んだ時、筆者は子どものことや将来についてひどくネガティブに物事を考えすぎてしまい、家庭内不和が起こるほどでした。1人目を産んでから2年が過ぎ、「育児はそこまで考えすぎてもキリがない。私の性格上、少し楽観的に捉えるくらいがちょうどいい！」という結論に至ったのも、今回の妊娠を決意させた要因の一つでした。

この冬は第3波の流行も危惧されています。連日の暗いニュースもありますし、「やっぱり妊娠はあと少し先伸ばしにしよう」というのも一つの考え方です。一方で、筆者のように夫婦で現状やリスクを分析し、少しポジティブに家族計画を捉えてみるのも悪くはないかもしれません。今、妊活を躊躇していたり悩んでいたりする人の参考に少しでもなれば幸いです。 

（まいどなニュース／BRAVA編集部）