コロナ禍で価値観やライフスタイルも大きく変化する中、働き方においてもテレワークに始まり、一部の大手企業が「週休3日制」を導入し始めたように、感染拡大前にはほとんど想像できなかった働き方が現実のものとなりつつあります。

「Job総研」が2021年12月から2022年1月にかけて、20人～1000人以上規模の会社に勤める20～69歳の社会人男女667名を対象にした「週休3日制」に関する調査によると、「週休3日制」に賛成した人が7割以上（74.9%）という結果に。その一方で「週休3日制導入で給与が減額される場合は反対」と半数以上（56.3%）の人が回答したといいます。

まず、「週休3日制の賛否」について聞いたところ、賛成派が「賛成」（50.2%）と「やや賛成」（24.7%）を合算して74.9%という結果に。また、反対派は「反対」（8.8%）、「やや反対」（5.2%）を合算して全体の14.0%で、「どちらでもない」は11.1%でした。

賛否の回答者を男女別に見ると、賛成の回答率は男性（74.2%）、女性（75.7%）ともほとんど差がなく、反対の回答率は、男性（15.8%）、女性（10.4%）と若干男性が多い結果に。また、年代別で見ていくと、賛成派の回答は、20代（83.2%）、30代（77.7%）、40代（65.4%）、50代（71.9%）と40代の賛成派が最も低くなる一方で、反対派の回答は20代（9.2%）、30代（9.9%）、40代（20.7%）、50代（21.1%）と年代が上がるごとに反対派回答が多くなる結果になったそうです。

条件付きで週休3日制の賛否を見ていくと、週休3日制導入にあたり「1日あたりの労働時間が増加する場合」の賛成は61.3%で、反対派は30.5%の回答結果に。「給与が減額する場合」の賛成回答は大きく減少し32.5%で、反対回答が過半数を超える56.3%という回答結果になりました。

また、「1日あたりの労働時間が増える場合」の賛成派回答では、20代（66.0％）が最も多く、次いで30代（65.4%）、40代（53.8%）、50代（53.6%）という結果に。「給与が減額する場合」の賛成派回答でも20代（37.5％）が最多、次いで30代（33.0%）、40代（29.9%）、50代（15.8%）と、どちらも年代が上がるごとに賛成意見が減る傾向が見られたそうです。

週休3日制の賛否で「賛成」「やや賛成」と回答した方の賛成理由では、「プライベートの充実や自由時間が増加するから」（84.2%）が最多回答になり、次いで「スキルアップの勉強時間を確保できるから」（45.1%）、「副業がしやすくなるから」（44.9%）がトップ3の回答結果に。また、「反対」「やや反対」と回答した方の反対理由では、「給与が減少する可能性があるから」（62.0％）が最多回答で、次いで「業務が停滞する可能性があるから」（42.4%）、「1日あたりの労働時間が増加する可能性があるから」（31.5%）がトップ3の回答結果になりました。

回答者による自由記述コメントでも、基本的には賛成の声が多い中、「給与減額」や「1日あたりの労働時間増加」などの影響に対する意見が目立ちました。また、今後の普及可能性についての意見も多く、日本での普及は難しいという意見も多く見られました。具体的なコメントについては、以下のような回答があったそうです。

・週休３日制を導入して、今までと同じ給料なら良いが、減らされたら食べていけなくなる

・週休3日制は賛成だが、取引先が対応していないと結局形骸化すると感じる

・選択式週休3日でも、結局給与か労働時間に影響が出るから普及はしないと思う

・一部大手で導入が進んでいるけど、実際中小企業にこの制度導入は難しいと思う

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調査を行った同社は、「働き方改革が進む日本において注目ワードの1つでもあり、導入企業が徐々に増加していることから、週休3日制については賛成が7割超だったが、給与減額の可能性を踏まえた賛否では、反対派が過半数を超えたことから『休みが増えるのは良いが給与の減るのであれば反対』という傾向がみられた」と述べています。