２月１４日のバレンタインデー商戦が本格化している。近年、女性が男性に贈る習慣は薄れ、自分用に買い求めるケースが主流になっているため、京都の百貨店では焼き菓子などチョコ以外の品ぞろえも強化している。

　１月中旬、京都市下京区のジェイアール京都伊勢丹で始まった「サロン・デュ・ショコラ」。フランスの有名チョコレート職人３人を４年ぶりに招き、セミナーや店頭販売を実施するなど、国内外のチョコレートの魅力発信に注力する。

　一方、取り扱う商品はチョコレートに限らない。今回はサブレや砂糖漬けにしたかんきつ類の皮をチョコレートでコーティングした「オランジェット」を幅広くそろえた。催事担当者は「ギフトを自分用に買う人が増え、『バレンタイン＝チョコレート』という意識が変化し、ほかの菓子の需要が年々高まっている」と指摘する。

　「婦人画報」を発行するハースト婦人画報社（東京）が実施したバレンタインギフトに関する意識調査によると、６割以上がチョコレートなどを「自分」に購入すると答え、平均購入個数と平均購入金額も「自分」が最多となった。一方、「義理チョコは減らしたい」と回答した人は６７％に上った。

　「新型コロナウイルス禍によって職場でチョコレートを配る習慣はなくなった。バレンタインデーのチョコレート市場は縮小傾向と認識している」。大丸京都店（下京区）の広報担当者もこう説明する。今回の「ショコラプロムナード」は従来に比べ、バターサンドやクッキー、カヌレなど焼き菓子の充実を図った。

　京都高島屋（同）の「アムール・デュ・ショコラ」は、国内初や京都ゆかりの商品など１６０以上のブランドを一堂に集めた。規格外のため廃棄される可能性があったフルーツを使用したチョコレートを販売するほか、アイスクリームやたい焼きの実演販売コーナーも用意した。

　品ぞろえでは為替の円高や物価の高騰も意識した。広報担当者は「円安で海外旅行が難しいので、この時期しか購入できないさまざまな国のチョコレートを用意した。価格帯も幅広く取りそろえている」と話す。

（まいどなニュース／京都新聞・天草 愛理）