マタニティハラスメントをされた相手は「女性」が6割強－－そんな調査結果がHiClub株式会社（東京都港区）が提供するスマホ向けSNS『GRAVITY（グラビティ）』による調査で分かりました。また、マタニティハラスメントの具体的な内容については、「意思や能力の否定」が最多となったそうです。

調査は、全国の20～39歳の女性335人を対象として、2024年5月にインターネットで実施されました。

調査の結果、全体の16.4％が「これまでにマタニティーハラスメントを受けたことがある」と回答。そのうち、18.7%が「11回以上受けたことがある」と回答しています。

また、「マタニティーハラスメントを受けたきっかけ」については、「妊娠」（48.2％）が最も多く、次いで「育児」（19.3％）、「出産」（15.7％）が続きました。

続けて、「マタニティハラスメントをされた相手」を尋ねたところ、6割強の人が「女性から受けた」（67.2%）と回答。

また、その相手との関係性は「職場」が48.5%と最多となった一方で、「見知らぬ人」も5.9%おり、直接的な関係性がない人からもマタニティハラスメントを受ける可能性を秘めていることがうかがえます。

さらに、「マタニティハラスメントによって受けた影響」について教えてもらったところ、「意思や能力の否定」（36.7%）が最多となったほか、「職場の解雇」（9.8％）、「退職の強要」（6.6％）といった回答が続き、「仕事量を増やされた」「陰口をいわれた」などの声が寄せられました。

そこで、「マタニティハラスメントの悩みはどこで相談しますか」と尋ねたところ、「友達」（20.8％）や「夫」（13.9％）などが上位に挙げられたものの、「相談しなかった」（36.1%）が最多となりました。

また、「同僚・人事など職場の人」という回答が8.3%と少ないため、職場に相談することでも問題解決を求めていない、もしくは求められない状況であることがうかがえました。

職場に相談した人からは、「幹部だけではなくマタニティハラスメントの学習会を設けること、悪気がない発言で追い詰めれてしまう人がいるので自分の行動が正しいことなのか再確認してほしい」「上司から厳重注意。そして本人からの謝罪を求めたい」「対象者への確認と減給や配置換え、状況により解雇」「警察へ報告」などの対応を求める意見が寄せられたそうです。

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【出典】

▽GRAVITY（グラビティ）