大塚製薬株式会社（東京都千代田区）の「女性の健康推進プロジェクト」は、このほど「女性のヘルスリテラシー調査（2024年度）」の結果を発表しました。同調査によると女性特有の不調に対し、20～34歳の半数以上、35～59歳の4割が「婦人科検診を受診していない」ことがわかりました。

調査は、全国の20～34歳の女性1174人および35～59歳の女性2826人を対象として、2024年4月に実施されました。

女性ホルモンのサイクルや年齢によって変化する女性のからだ。その変化は年齢とともに移り変わり、ライフステージごとに、PMS（月経前症候群）や更年期の諸症状など、様々な心身の不調をもたらすことがあります。そんな女性特有の「健康課題・症状への対処」について調べたところ、20～34歳の64％、35～59歳の59％が「医療機関などは利用していない」と回答しました。

また、「婦人科検診」については、20～34歳の54％、35～59歳では40％が「受診していない」と回答。さらに、婦人科検診を受診している人（20～34歳541人、35～59歳1706人）のうち、「積極的」に受診している人は、20～34歳で50％、35～59歳では54％ということが明らかになりました。

婦人科検診を受診している人（20～34歳541人、35～59歳1706人）にその理由を尋ねたところ、「受診すべき年齢になった」（20～34歳36％、35～59歳46％、「自分の健康について知っておくべきだと思う」（同33％、同38％）など、健康　意識によるものが両年代で上位となりました。

ただし、20～34歳においては、「結婚や妊娠などライフステージの変化があったから」（同20％、同6％）や「両親から受診を勧められた」（同12％、同5％）で30～59歳よりも割合が高くなっています。

続けて、「かかりつけ婦人科医」について聞いたところ、20～34歳の54％、35～59歳では58％が「かかりつけ婦人科医はいない」と回答。

一方、かかりつけ婦人科医がいる人（20～34歳544人、35～59歳1192人）の理由としては、20～34歳は「月経や妊娠・出産についての相談・検診・治療」（20～34歳41％、35～59歳23％）が多く、35～59歳では「女性特有のがん」（同20％、同31％）、「月経・更年期・女性特有のがん以外の症状・不調」（同16％、同26％）、「更年期症状についての相談・検診・治療」（同2％、同22％）が高い結果となり、かかりつけ婦人科医がいる理由は、年代によって異なることがうかがえました。

次に、「女性ホルモンの知識」について聞いたところ、20～34歳の70％、35～59歳では72％が「知識がない」と回答しました。

また、「女性ホルモンに関して知っていること」については、「月経」（20～34歳44％、35～59歳39％）、「妊娠」（同40％、同38％）、「PMS」（同40％、同31％）に関する知識は両年代共に多いものの、その他の知識は30～59歳の方が高く、特に「更年期症状・障害」（同11％、同33％）に関する知識は3倍もの差がありました。

さらに、「女性ホルモンのための対処・対応として行っていること」では、両年代共に「納豆・豆腐などの大豆食品をよく食べる」（20～34歳67％、35～59歳72％）が最も高く、次いで「栄養バランスの良い食事」（同50％、同58％）、「質の良い睡眠」（同50％、同53％）、「適度な運動」（同47％、同43％）という健康三原則が続きました。

ただし、「アプリや体温測定によって自身の女性ホルモンの変化を把握」（同26％、同13％）、「処方医薬品・漢方薬の活用」（同24％、同19％）、「ピルやホルモン補充療法の活用」（同24％、同11％）では20～34歳のほうが割合が高くなっています。

最後に、「日々の生活においてあてはまるもの」を教えてもらったところ、「自分で対処（セルフケア）し、医療機関なども利用している人」（20～34歳209人、35～59歳493人）は、「自然体で過ごせる」（20～34歳40％、35～59歳46％）、「人に対して思いやりが持てる」（同34％、同36％）などの満足度が高いことがうかがえる結果となりました。