民間調査会社のＭＭ総研（東京）は４日までに、２０２４年度の中古スマートフォンの販売台数が前年度比１５・５％増の３１５万台と、６年連続で過去最高になるとの予測を発表した。新品のスマホは円安や原材料の高騰で価格が高止まりし、割安な中古の人気が拡大。販売台数は今後も伸び、２８年度には４３８万台に達するとみている。

　米アップルが９月２０日に新型ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）を発売するなど最新モデルの登場が話題をさらうが、高根の花で手の届かない人も多いようだ。ＭＭ総研の横田英明副所長は「物価高で消費者の財布のひもが固くなっている。新品ではない端末も不都合なく使え、中古への抵抗感が減っている」と話す。

　中国などからの訪日客も、状態の良い日本の中古アイフォーンが割安だとして購入し、国内販売台数を押し上げる一因になっているという。

　スマホ販売全体に占める中古の割合も２３年度の９・７％から、２４年度は１０・８％に増える見込み。