元日の能登半島地震発生から数日後、多様なドローンが被災地上空を飛び交い、物資運搬や空撮に当たった。活動に参加した「ルシエルドローン」（名古屋市）代表の鵜飼大樹さん（３２）は「ドローンが災害時の困り事にも対応できる可能性を感じた。普及は間違いない」と語る。

　鵜飼さんは自衛隊の要請を受け１月、社員らと石川県輪島市に入った。隊員立ち会いの下、地割れで寸断された道路の手前でドローンを飛ばし、孤立集落周辺の被害状況を撮影。重機を動かす燃料となる軽油やガソリンを運ぶ作業にも従事した。自治体などのヘリコプターが捜索活動を続ける中「ニアミスを避けるため、ヘリの音が聞こえたらすぐに高度を下げるなど瞬発力が求められた」と振り返る。

　現在の通信環境では操縦者と機体の距離が１～２キロに限られ、他の機器の電波が干渉するリスクもある。災害時は自衛隊などから要請がない限りドローンの飛行が認められず、支援はワンテンポ遅れる。「人の手で行う捜索活動は命がけ。発生直後に危険な現場にドローンが入り、被害状況を把握できれば捜索を強力に助けられるはずだ」