体操パワハラ問題 第三者委「期限設けず徹底解明」塚原強化本部長の職務停止を示唆
体操女子代表の宮川紗江(18)を巡る問題で、日本体操協会は7日、塚原光男副会長(70)、千恵子女子強化本部長(71)のパワハラ疑惑を調査する第三者委員会の設置を発表した。元日弁連副会長の岩井重一弁護士が委員長を務めるほか、4人の弁護士が名を連ねた。当初、協会側は9月内での結論を求めていたが、第三者委側は難色を示し、期限は設けない形となった。
岩井委員長は「徹底解明する。1カ月半、2カ月かかるかもしれない」と話し、問題が解決しないまま、世界選手権(10月・ドーハ)を迎えることが確実となった。現強化体制では、選手たちへの影響も避けられないだけに、日本協会の山本宜史専務理事は塚原強化本部長を暫定的に職務停止とし、代行を立てる可能性を示唆した。
また、岩井委員長には一部から朝日生命との関係性を指摘され、塚原夫妻が運営する朝日生命体操クと利害関係を問う声もあったが、岩井委員長は「報道で誤った内容が出ている。顧問先はあくまで法律相談をするだけで、だれかから影響を受けることは全くない」と否定した。