東京五輪・パラリンピック組織委員会は２８日、インターネットでの取材に応じ、一部で組織委の森喜朗会長が、来夏の五輪・パラリンピックの開閉会式を合同で行うプランに言及したことについての質問に答えた。

　大会の延期に伴い、３０００億円ともされる追加経費についてはさらなる削減の必要性に迫られる。高谷正哲スポークスパーソンは「演出家チームの中から出た一つの案と聞いている。来年大会を開催するということにおいて、今年予定されていた状況と来年ではまったく異なる状況が発生する。その中で見直しが必要な開会式の内容、演出についても見直しが必要だということにおいて、一つの案を会長も見直しの必要性という中で、この案を紹介したと理解している。実際に演出上の見直し、具体的にどう進めていくかについて現段階で確たるものはない。今後議論していくものである」と答えた。