数理経済学者の宮本勝浩・関西大名誉教授が２０日、ＳＭＡＰ解散に伴う損失を年間約６３６億円と算出した。「ＳＭＡＰはファンの層が広い国民的アイドル。解散は日本経済の大きな損失」と説明
（中略）解散した場合の所属事務所の損失は、少なく見積もっても２５０億円の３割にあたる５０～６０億円と分析。宮本氏は「せめてＳＭＡＰという名前だけでも残せたら。大きな経済効果を持つグループだった」と語った。

「ＳＭＡＰ解散」経済損失年間約６３６億円　購買運動は「一時的なもの」

五輪もやってまっせ！バンクーバー五輪は１２億円

　阪神優勝などの経済効果を分析してきた宮本勝浩関西大教授（理論経済学）が、バンクーバー冬季五輪の国内への経済波及効果が約７５億円との試算結果を公表。テレビの買い替えは約１７億２千万円、記念品や関連グッズの売り上げは約１２億２千万円などと見積もった。「五輪選手の活躍次第で上積みは期待されるが、国内の大イベントなどと比べ経済効果はかなり小さい」と指摘した。（デイリースポーツ２０１０年２月１３日紙面より）

こんなんもやってます！食いだおれ人形閉店発表時に「年間１７億円」

　くいだおれ人形の経済波及効果は年間１６億７０００万円―。宮本勝浩関西大教授が９日、こんな試算を公表。「あの人形がなくなることは大阪の経済に大きな損失。何とか人形だけでも残してほしい」と訴えた。宮本教授は人形を一目見ようと、同店近くの戎橋筋商店街を訪れる人が多いことに着目。３月に聞き取り調査していた。（デイリースポーツ２００８年４月１０日紙面より）

「くいだおれ人形」効果を上方修正！年間３５億円「人口２万５０００人の町の税収に匹敵」

　宮本勝浩関西大教授は看板人形「くいだおれ太郎」が閉店発表後の３カ月間にもたらした経済効果について、店への直接的効果は約５億６０００万円、地元の戎橋筋商店街への波及効果を約３億２０００万円、計約８億８０００万円になるとの試算をまとめた。
　宮本教授は４月の閉店発表に合わせて試算を公表し、太郎の経済効果は年約１６億７０００万円としたが、太郎目当ての観光客が殺到し、年換算で約３５億円に上方修正。宮本教授は「人口２万５０００人程度の町の税収に匹敵し、驚くべきことだ」と指摘している。（デイリースポーツ２００８年７月９日紙面より）