東京マラソン財団は１９日までに財団のホームページに「参加料の仕組みについて」という文書を掲載。新型コロナウイルスによる肺炎の感染拡大により、一般参加が中止となったが、参加費（国内１万６２００円、海外１万８２００円）が返金されず、来年出場する場合は再び参加費が必要となることへの批判が巻き起こる中で、その理由を説明した。

　文書の中で財団は「一日にわたり東京の中心部において長時間にわたり主要道路を止め、ランニングイベントを実施するために、競技運営だけでなく、交通規制計画や警備安全対策、医療救護体制の構築、コース沿道対策などの事前準備に膨大な時間と労力を要します」と説明。１８年大会の実績で運営に「約１９・７億円の経費（ＥＸＰＯや関連イベントは除く）。ランナー１人あたり約５万４８００円」が掛かるとし、「この費用のうち多くの部分は準備段階に必要になる」「開催に向けた１年間の準備にかかるものも含め、多くの部分が大会開催の直前の段階で履行や制作済みである、もしくは発注や手配済みのものです」と、強調した。

　その上で「このため多くのマラソン大会では参加規約の中に、大会中止の場合にも参加料を返金しない旨を明記し、ランナーの皆さんに同意いただいており、東京マラソンにおいても、原則として参加料は返金しないこととしております」と、財団の対応への理解を求めた。

　文書に掲載されている１人当たりの費用換算は次のとおり

　競技・運営費　１万６９７０円（ナンバーカード、計測チップ作成、医薬品購入、給食物購入、道路占用・使用許可申請手続き、更衣施設借用など）

　設営関係費　１万３８２０円（運営、更衣テント、交通規制資機材など）

　警備・安全対策費　１万３３６０円（沿道警備員確保、監視カメラ設置、警備資機材レンタルなど）

　広報費　６８６０円（交通規制広報・チラシ、大会開催告知、大会プログラムなど）

　エントリー関連経費　３７９０円（エントリーシステム運用、参加案内など）