東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長（８３）が「女性がたくさん入る理事会は時間が掛かる」などと女性蔑視ともとれる発言をした問題で、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は９日、オリンピックにおける男女平等に関する声明を発表した。

　「過去２５年間、ＩＯＣはスポーツにおける女性の躍進に重要な役割を果たしてきたが、これからもそうしていく。この困難な状況において、今まで以上に多様性を尊重することが基本的な価値である」と、ＩＯＣとしての立場と成果を強調した上で、森会長の発言について「森会長の最近の発言は絶対に不適切であり、ＩＯＣのコミットメントと五輪アジェンダ２０２０の改革に矛盾している」と、苦言を呈した。

　ＩＯＣは森会長が発言を謝罪し、撤回した４日の会見後に「問題は終了した」と、声明を出していたが、国内、海外からの批判は収まらず、改めて火消しのためにＩＯＣとしての立場を示した形となった。

　森会長は３日のＪＯＣ評議員会で“女性蔑視”発言を行い、翌４日に謝罪し、撤回した。ただ、辞任は否定し、「皆さんが邪魔だって言われれば、老害が粗大ごみになったのかもしれませんから、そしたら掃いてもらえばいいんじゃないですか」と話し、報道陣に「面白おかしくしたいから聞いてるんだろう」など不機嫌な態度をみせ、国内外から「辞任論」も巻き起こるなど、さらなる批判を浴びている。

　組織委は８日に３日の森会長の発言以降の５日間で大会ボランティア８万人のうち０・５％にあたる約３９０人が辞退したと発表した。同様に聖火ランナー２人も辞退した。また、組織委のコールセンターには５日間で約４５５０件（電話３５０件、メール４２００件）の抗議があったと発表している。