国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は１２日、理事会を開催し、マーク・アダムス広報部長によるオンライン会見が行われた。

　開幕まで残り２カ月半となった東京五輪について「開催に向けて完全に集中している」とした。新型コロナウイルスの感染拡大が続く中、日本国内では世論調査で中止を求める声が６割を占めるなど、中止論が強まっているが、同広報部長は「世論には浮き沈みがある。我々は耳を傾けるが、世論に導かれることはない」と、きっぱり。「開催年に選ばれた８年前には支持されていた。開催されれば、世論は五輪を支持すると確信している」と、楽観的な見方を示した。

　ＡＰ通信は「ＩＯＣは否定的な世論は東京大会にとって脅威ではないという」と題して報じ、「東京五輪中止を求める日本の世論の懸念を軽視した」と指摘した。

　理事会では東京大会のプレゼンテーションが行われ、東京五輪・パラリンピック組織委員会の橋本聖子会長は「開催への信頼をお聞かせいただいた。開催に全面的な支持をいただいた」と、話した。中止に関する議論は「まったくなかった」（武藤事務総長）という。